第1部:「めりはりのある働き方」ができる職場づくりに向けた考え方とその具体的な事例
- なぜ「めりはりのある働き方」なのか
- 「めりはりのある働き方」に向けた体系的な取組
- 「めりはりのある働き方」に向けた取組主体
1. 「めりはり」のある働き方に向けた動機付け・意識改革 (PDF形式:69.0KB)
- 従業員の「本気」を引き出す動機付け
- 従業員の主体性発揮(「やらされ感」の払拭)
2. 「めりはり」のある働き方に向けた「制度改革」 (PDF形式:52.9KB)
- 労働時間の適正な管理に向けた取組
- 多様な働き方を可能にする制度
- 働き方の効率性に配慮した評価制度をつくる
3. 「めりはりのある働き方」の前提となる「仕事の進め方の効率化」 (PDF形式:81.6KB)
- 業務の洗い出しとムダ取り(業務・作業のムダを見つけ、見つかったムダをなくす)
- 業務フローの見直し(どの業務から着手し、いつまでに、誰が行うのか)
- 従業員各自の業務効率化(業務の迅速化・能力開発等)
- §1 株式会社愛知キュービックのケース
- §2 株式会社アクティブ・ブレインズのケース
- §3 アステラス製薬株式会社のケース
- §4 株式会社INAXのケース
- §5 株式会社エス・アイのケース
- §6 キヤノン株式会社のケース
- §7 株式会社KELKのケース
- §8 株式会社サトーのケース
- §9 サンライズ工業株式会社のケース
- §10 株式会社東京コンサルトのケース
- §11 パナソニック電工株式会社のケース
- §12 日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社のケース<
- §13 株式会社ヒューマンシステムのケース
- §14 富士通テン株式会社のケース
- §15 M社のケース
- §16 株式会社リクルートのケース
第2部:調査報告編 (PDF形式:46.8KB)
- 本調査研究の背景と目的
- 調査対象と方法